最終更新日 2025年1月19日
オリンピックは、世界中のスポーツの祭典として多くの人が集まってくる催し物に違いありません。
ただ、オリンピックを開催する時には開催国で問題なく選手がスポーツを行うことができるようにするということが前提となります。
仮に、開催国でどうしてもオリンピックを開催することができなくなってしまった事情がある時には、延期をしたり中止をしたりする対策を講じなくてはいけません。
では、具体的にどういったポイントで開催を中止したり延期を検討しなくてはいけなくなるのでしょうか。
イベントに詳しい神澤光朗先生にいろいろと聞いてみました。
目次
延期や中止に関連するポイント
一般的に、こういった延期や中止に関連するポイントとしては三つの条件が考えられます。
選手の健康状態を完全に確保することができる
まず、選手の健康状態を完全に確保することができるという点です。
元々、オリンピックは世界中から多くのスポーツ選手が集まってきますので、その人たちが危険にさらされるような状況にある場合にはスポーツを行うことができません。
例えば、世界各国では紛争地域などでスポーツをまともにすることができないところもあります。
こういった国家では、選手の安全性を確保しておかないと満足な競技を行うことができなくなってしまいます。
これは、東京オリンピックを行う日本であっても同様です。
単純に、紛争だけではなく新型コロナのような病気が蔓延している時にも、選手に対して悪影響を与える可能性が高くなってしまいます。
この原因をきちんと抑えることができないのであれば世界中からやってきたスポーツ選手に対して、その病気を感染させてしまうリスクも存在します。
ですから、選手の健康状態を確保することができないようなケースでは、オリンピックは中止あるいは延期する可能性も十分に存在します。
オリンピックにやってくる観客の安全性を確保する
そして、二つ目に重要なポイントとしては、オリンピックにやってくる観客の安全性を確保することです。
確かに、オリンピックに参加するのはスポーツ選手に違いありません。
しかし、その選手を応援するためにオリンピックでは多くの人がやってきます。
しかも、この応援するサポーターは世界中からやってくることになりますので、開催国で何らかの問題が存在する場合には、そのサポーターが被害を受ける可能性が高くなってしまいます。
新型コロナのような病気の場合は、選手が病気に感染しなくても応援にやってきたサポーターがウイルスに感染してしまう可能性は十分に存在します。
当然ですが、世界中からやってきたサポーターがウイルスに感染すると、帰国した人達の国で感染が拡大する可能性もあります。
ですから、選手だけではなく会場にやってくるサポーターの安全性も考慮しなくてはいけません。
オリンピックの延期や中止が政治的な決断になっていないか
そして、三つめに重要なポイントとしては、オリンピックの延期や中止が政治的な決断になっていないかという点です。
そもそも、オリンピックはスポーツの祭典として行われるものであるため、そこに政治的な思惑が入ることが許されていません。
過去にあった事例でも、政治的な思惑があってメダルの剥奪の議題が挙がったことがあります。
それだけ、オリンピックに対しては政治的な考え方を導入することがタブー視されていますので、そのような思惑で中止や延期を決定してはいけないという背景が存在します。
これは、パンデミックを引き起こしているようなウイルスであったり、紛争地域であったりしても同様です。
例えば、過去に実際にあった例では紛争地域や治安が悪い地域でのオリンピックの開催がありました。
本来ならば、こういった地域で開催することは選手やそこにやってくるサポーターの危険性を増すことになりますので、別の場所での開催が検討されてもおかしくありません。
しかし、実際はそこの地域できちんと開催されて、無事に閉会を迎えることができています。
こういった、紛争地域や治安が悪い地域であってもきちんと開催を行っていくのは、そこに政治的な決断が入ることを極度に嫌うからです。
特に、紛争地域や治安の悪い地域は他国からの指示や指導がある可能性も多く、要求も増えてしまいます。
それにもかかわらず、こういった地域でスポーツを行うことを好意的に受け止めてもらえるのは、オリンピックそのものが政治的な思惑を入れることを拒否しているからにほかなりません。
ですから、東京オリンピックも延期や中止を考える時には、そこに政治的な思惑を入れないようにしなくてはいけません。
もちろん、新型コロナのように世界中でパンデミックになっているウイルスに関しては神経質になってしまう可能性が高くなります。
まとめ
それでも、政治的な介入によって東京オリンピックが中止や延期される可能性はかなり低いと言えます。
実際にそういった決断を行うときには、あくまでも日本の組織が先頭に立って行う形を採用する可能性が高いです。
新型コロナが世界中でパンデミックになった後でも、現実的にも、日本はオリンピックに関連する政治的な要望に対して首を縦にはふっていません。
これも、それぞれの国や組織からの政治的な介入を避ける意図が存在します。
オリンピックは、あくまでもスポーツ選手のための舞台であるため、こういった前提を理解しながら正しい対策をして行かなくてはいけない現状が存在します。